岡田准一がイメージキャラクターを務める東急リバブルの新CM2025年1月1日(水)から放映される

岡田准一が“敏腕営業パーソン”役で奮闘「これからも予想をはるかに超えて、進化していければいいな」

2024.12.25 10:14

岡田准一がイメージキャラクターを務める東急リバブルの新CM「リフォーム後のイメージ」篇(30秒、15秒)、「全国の物件」篇(30秒、15秒)が2025年1月1日(水)から放映。撮影を終えた岡田が仕事への考えなどについて語った。

営業パーソンのリアルな姿を表現

新CM「リフォーム後のイメージ」篇、「全国の物件」篇は、岡田演じる東急リバブルの敏腕営業パーソンが、客のために奮闘する姿を描く「先輩の教え」シリーズの最新作。

これまでのCMでは、岡田が扮(ふん)する「記者」「作家」「探偵」「脚本家」「レストランのオーナー」など、さまざまな“プロフェッショナル”たちの様子と、早変わりで登場する「東急リバブルの人」の活躍を重ね合わせることで、不動産のプロとして客の期待に応えるために日々奮闘する、東急リバブルの営業パーソンのリアルな姿を表現してきた。

「リフォーム後のイメージ」篇ではプロの「写真家」の姿を通して、「全国の物件」篇では全国を飛び回る「東急リバブルの人」の姿を通して、年間取扱高(2023年度売買仲介取扱高[※1])でNo.1(※2)となった東急リバブルの営業パーソンが、日本全国のリバブルネットワークを生かし、客の課題に真摯(しんし)に向き合い、最適な解決へ導けるよう努める様子を描いている。

“敏腕営業パーソン”岡田が日々奮闘する

「リフォーム後のイメージ」篇で岡田は、しつこいくらいにアングルや見え方にこだわりながら、家中をくまなく撮影。ファインダーをのぞく真剣な表情は、まるでプロの「写真家」のよう。だが、岡田の本当の仕事は東急リバブルの営業。

自宅の売却を検討している夫婦の前に姿を現すと、PCを開き、画面に映し出された美しい室内のイメージ画像を見せながら「買う人のためにリフォームした後をCGで作りました」と話す岡田。“お客さまの予想を超えろ”という先輩からの教えを守り、期待以上の提案ができるよう、岡田は日々奮闘する。

「全国の物件」篇では岡田が、ある日は北海道の廃校へ行き、またある日は名古屋のお菓子工場を見学。福岡のタワーマンションや兵庫の山まで、東急リバブルの営業として全国各地を飛び回っている。

岡田の「売れました」との報告に「あの山が！本当に!?」と夫婦は驚き、「はい。リバブルには全国に独自のネットワークがあり、売る力がありますから」と胸を張る岡田。“買い手は日本中にいる”という先輩からの教えのとおり、日々全国へ足を運んで客と向き合う岡田だった。

岡田准一「予想を超えることが(自分の)テーマ」

東急リバブルが年間取扱高でNo.1になったことを聞いた岡田は、「うれしいですね。現場の皆さんが頑張ってこられた力だと思いますが、自分も(イメージキャラクターとして)関わらせていただいて、No.1になったと聞くと、本当に誇りに思います」と笑顔を見せる。

そこで、「(岡田だったら)どんな“日本一”を目指しますか？」と質問。「そうですね。“これなら1番早く食べられる！”みたいな日本一を目指しましょうかね…。わんこそば(笑)！」と驚きの答えが返ってくるが、「そっちじゃないですね(笑)。日本一の作品を作れるように、頑張っていきたいなと思っています」と改めて明かした。

また、新CM「リフォーム後のイメージ」篇で描かれている“お客さまの予想を超えろ”にちなんで、「予想を超えることが(自分の)テーマです」と話す岡田。

「自分自身でも、若いころは今の姿を想像していませんでした。こんなに長く、仕事をさせてもらえるというのも考えてなかったですし、ましてやプロデューサーとかアクションを作るといった仕事をしているとは、思っていなかったですね」と振り返る。

さらに、「自分でアクション(の演技)を作っていると“予想を超えて、しんど過ぎた！”みたいなことは、めちゃくちゃあります。自分でアクションを作りながら、そのアクションを自分自身がやるっていうことを、たまに忘れるんですよね(笑)」と、制作者と演者の両方をこなす岡田ならではの苦労も明かす。

また、「期待にも、いろいろなものにも、予想を超えていく仕事をしたいなと思います。期待を裏切りたいということではないですが、これまで“どこを目指しているの？”と言われ続けて今の自分があるとも思っています。これからも予想をはるかに超えて、進化していければいいなと思います」と抱負も語ってくれた。

※1：東急リバブルが売買仲介を行なった不動産価格の総計(個人向け不動産売買および法人向け不動産売買含む)、※2：新聞報道(各不動産流通向け新聞社が選定した主要不動産流通会社20〜30社の2023年4月から2024年3月の期間における取引調査結果等による)