女性の「高年収」は婚活の強みに！ 「世帯年収1,000万円超え」が新たなスタンダードへ

IBJは、約2万人の成婚データを分析した「2025年 IBJ 成婚白書」の第五弾として、女性の年収と成婚率、および共働き時代における“世帯年収”に関する分析結果を公開しました。

分析の結果、女性の高年収は成婚の妨げにならず、年収を公開している女性の成婚率は非公開の約1.8倍に達することが判明。共働きを前提に「世帯年収」を重視する結婚観の広がりが、成婚カップルの8割以上が世帯年収1,000万円を超えている実態から浮き彫りとなりました。

IBJ成婚白書：https://www.ibjapan.jp/mirai-lab/seikon-hakusho/573/

■背景にあるのは「共働き前提」への価値観変容

昨今の物価高騰や将来への不透明感を背景に、結婚生活においても共働きによるリスク分散を重視する傾向が強まっています。

男女共同参画局の調査でも、共働き世帯は専業主婦世帯の3倍を超え（※1）、かつて主流だった「男性が家計を支え、女性は家庭を守る」というロールモデルは過去のものとなりました。

今回の分析でも、成婚カップルの8割以上が世帯年収1,000万円を超えている実態があり、現代の結婚は「一人の高年収に依存する」形から、「二人で高年収（世帯年収）を築く」という「共創型」のスタイルへと明確にシフトしています。

■成婚率データが示す“新常識”、女性の高年収は不利にならない

キャリアを築いてきた女性ほど、「自分の年収を伝えると男性に引かれてしまうのでは」と悩み、自身の経済力をどう見せるべきか迷うケースも少なくありません。しかし、女性の年収帯別の成婚率は、500万以上でも成婚率は37.7%と高水準を維持。

この結果から、女性の年収の高さが成婚の妨げになるとは言えず、経済的に自立した女性が、将来を共にするパートナーとして男性からも積極的に選ばれている傾向が推察されます。

■「世帯年収1,000万円超え」が新たなスタンダードへ

2025年に成婚したカップルのうち81.8%が「世帯年収1,000万円以上」を実現。世帯年収1,000〜1,599万円の中間ゾーンは2017年の57.7%から2025年は63.5%へと厚みを増しています。

エリア別で見るとその傾向はさらに顕著で、東京では90.4%の成婚カップルが世帯年収1,000万円を超えています。東京外でも78.0%に達しており、いずれのエリアでも経済的に豊かなパートナーシップが、新しい夫婦像として広がっています。

■年収は“隠す”より、“伝える”時代へ。可視化される「年収公開」のメリット

婚活市場では、女性は自身の年収を「非公開」に設定することも可能です。しかし近年では、“共働き前提”の結婚観が広がっており、女性の安定した収入を伝えることは具体的な将来設計を描く上で「強力なアドバンテージ（優位性）」となっています。

実際に2025年に成婚したカップルの約8割は世帯年収1,000万円以上を実現していますが、一方で、日本の平均年収は男性586.7万円、女性333.2万円であり（※2）、どちらか一方の収入だけで世帯年収1,000万円を実現するのは容易ではありません。

こうした背景から、「一緒に豊かな生活を築いていきたい」と願う男性にとって、女性の経済力は合理的な判断材料の一つへと変化しています。

もはや女性の年収は“隠す”ものではなく、将来を共に築くパートナーに対して、自分の人生設計や価値観を伝える「前向きな情報」となりつつあります。

※1　内閣府「令和6年版男女共同参画白書」【共働きの世帯数と専業主婦世帯数の推移（妻が64歳以下の世帯）】より引用。2023年時点で共働き世帯（1,206万世帯）は専業主婦世帯（404万世帯）の約3倍に達している。

※2　国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」より引用。平均年収は男性586.7万円、女性333.2万円。

■調査概要

データの前提：レポートのデータはすべて「結婚相談所」における活動実績に基づいています。記事内に登場する「お見合い」「交際数」などの用語は、結婚相談所特有の活動プロセスを指します。

調査主体：IBJ （IBJ結婚みらい研究所　https://www.ibjapan.jp/mirai-lab/ ）

調査対象：IBJ結婚相談所ネットワークにおいて活動し、成婚した会員19,112名の活動データ

対象期間：2025年1月1日〜12月31日（2025年版データとしての対象期間）

（エボル）