「熊対策に使えないか」防護装備品のSYCO、防刃技術の可能性に着目

2026.01.30 06:27

提供：繊研plus

SYCO（神戸市、笹田直輝社長）は、社会不安の高まりを背景に防護装備に着目し、特に防刃ジャケットやベストなどの開発・販売に注力する。近年は熊対策としても関心が高まっている。

防刃装備品は、警察や警備など特殊な職業に限られた装備というイメージが強いが、近年では通り魔など不安を感じる事件もある。そうした中、日常で現実的に選択できる防刃装備品の開発を目指し会社を設立。笹田社長が15年続けてきた車両用アイテムの企画・製造の知識やネットワークを生かし、防刃装備品ブランド「SSP」を立ち上げた。防刃ジャケットやベストは耐切創のアラミド繊維や超高分子量ポリエチレンなどを組み合わせ体にフィットする。首などの重要部位には、突き刺しに強い硬質パネルを取り付けた。この技術を、社会問題化している熊被害対策にも生かそうとしている。

きっかけは、防刃ジャケットを発表した際に寄せられた「熊対策に使えないか」という問い合わせ。熊の攻撃特性や被害事例を調査し、同社が持つ既存の防刃パネル技術が熊の爪や牙への対策として有効である可能性に着目した。開発したのはフェイスマスク、アームガード、ボディーベストの3種類。インフラ企業や自治体職員、猟師など、山間部で活動する作業者の使用を想定し、現在クラウドファンディングの「キャンプファイヤー」で予約販売中だ。

熊対策の装備は、世界的にも前例やデータがほとんどない分野。現在、箱わなに商品を付け、耐久性を試すテストや着用検証を重ね、仮説と検証を繰り返しながら改良を続けている。

繊研plus

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