中居正広氏の新たな報道、真実であれば「非常に重い犯罪行為」弁護士が見解 中居氏には“メリット”も

芸能エンターテインメント分野に詳しい弁護士・河西邦剛氏が7日、公式YouTubeチャンネル『【弁護士】河西ちゃんねる』を更新。

元タレント・中居正広氏による、元フジテレビアナウンサーの女性とのトラブルをめぐり、5日に『文春オンライン』が報じた内容について、自身の見解を語った。

【動画】河西氏が見解を語る

中居氏側は反論

『文春オンライン』では、「【衝撃スクープ】中居正広『性暴力』の全貌がついに分かった！　被害内容が記された通知書を入手」と題し、女性側の弁護士による「通知書」の内容や関係者の取材をもとに、トラブルがあった日の状況を詳しく報じていた。

中居氏側の代理人弁護士は、この記事について「記事に掲載されている『通知書』なるものは出所自体や真偽も不明なもの」とし、内容についても、認識が「大きく異なる」などと反論している。

「非常に重い犯罪行為」該当する可能性

河西氏は記事の内容に言及。2023年7月に刑法が改正され「不同意性交等罪」が施行されたが、トラブルがあったのは改正前の2023年6月のため、今回の事案には適用されないと指摘。

しかし、もし報道の内容がすべて事実だった場合には「さらに重い、強制性交等致死傷罪というふうな犯罪になってきて、裁判員裁判の対象になるような、非常に重い犯罪行為に該当してきます」とも。

「具体的には、6年以上の懲役であったりとか、無期懲役の可能性もある。そういった非常に重い内容が、もし仮に真実であるとするならば、描かれているのが、今回の文春記事の内容という話になってくる」と話す。

起訴の可能性「非常に低い」

ただ、女性側が被害届を出さず、2024年1月に示談が成立しており、今後も女性側が被害届を出す意向がないとみられることから、「そうなってくると、中居さんがこの件で逮捕されたりであったりとか、起訴される可能性は非常に低い」とも述べる。

一方、女性側の守秘義務違反の可能性についても「守秘義務違反にはなってこない」とし、今回の報道が、女性の友人や番組関係者らに取材をしたものであり、女性は直接答えていないことを解説した。

訴訟提起で「ダメージに」

中居氏側の弁護士は、『文春オンライン』の報道内容に反論しながらも、文春側を名誉毀損で訴えるといったことには言及していない。

この点について、河西氏は「訴訟提起をすることで、逆に週刊文春のほうから『こういった内容があったんだ』っていうことが真実なんですよ、ということが反論、反証されることによって、中居さんにとってはより事実が固められてしまって、ダメージになる、名誉回復どころかさらに名誉が、いわゆる侵害される状態になってダメージになっていくっていう可能性もあるので、こういった表現を現状は使っていない。それがストレートに推測できるところかなというふうに思います」とする。

中居氏にとって「大きなメリット」も...

訴訟提起された場合には、中居氏側も女性側も、一般的には守秘義務が解除されると考えられる。

「訴訟の場になってくると、中居さんはもちろん反論できますけど、女性側の守秘義務も解除されてくるので、女性側のほうがよりリアリティをもった表現をしてくる可能性すらありえて、その結果、より真実が明らかになってしまう可能性もある」とも指摘。

しかし、「今回の示談っていうのが、やっぱりこの（報道の）内容が真実であるとすると、どこまでも中居さんのメリットになっていて。（記事が）真実であるとすると、それは中居さんは強制性交等罪や強制わいせつ罪に該当する可能性が十分にあるわけですね」。

「それにもかかわらず、今回刑事事件になっていないというところは、まさに示談があるというところが大きなポイントになってくる。なのでこの示談を守り抜くというところは、中居さんにとっても大きなメリットになってくるかなとは思います」と強調していた。

河西氏が見解を語る

https://youtu.be/9MmXM1AF_g4?si=DAm6k0fCDTIIHFJC