やす子が法的措置を示唆！ 渡邊渚・荻野目洋子も苦しむネット中傷拡大の背景と加害者が払う代償

やす子は8月17日、Xで自身の容姿を揶揄するポストを引用しながら、「一年以上、複数のアカウントで誹謗中傷お疲れ様でした　ずーっとこちらも動いてました　年内には終わりそうです　毎日証拠を残してくれてありがとう」と投稿。

続けて「Instagram、YouTube、TikTok、X　各SNSで複数のアカウントを用いて私、マネージャーさん、友達に誹謗中傷を一年以上繰り返してほぼファン」と記し、「事務所の方でも動いています」などとして、問題の人物への法的措置をにおわせた。

いずれのポストも後に削除されたが、長らく誹謗中傷を繰り返す「粘着系」のアンチの行動に悩んだ末、毅然とした態度と法的な責任追及を示すために投稿したようだ。

やす子だけでなく、誹謗中傷やデマ拡散などに苦しむ芸能人は多い。その中でもとりわけ多くの中傷被害などに悩み、同じく法的措置を示唆したのが、元フジテレビアナウンサーでタレントの渡邊渚だ。

渡邊は5月末、自身のInstagramにスタッフ名義で「皆様からお寄せいただく温かなお言葉の数々に、日々大きな励ましをいただいております。しかしながら、現在一部の方による、度を超えた誹謗中傷や脅迫行為が継続しており、非常に憂慮すべき状況となっております」との報告文を掲載。「まったく関係のない友人や家族にまで影響が及び、根拠のない噂話によって名誉を毀損されるといった、看過できない事態が発生しております」とし、無関係の周囲まで巻き込む悪質行為の被害を訴えた。

さらに「このような悪質な行為に対しましては、すでに警察への相談を行っており、必要に応じて法的措置も講じております。今後も、関係各所と連携しながら、厳正に対処してまいる所存です」と法的措置に乗り出したことを明かし、渡邊について「本人は法律や社会倫理に反するような行為を一切行っておりませんことを、改めてご報告申し上げます」と強調した。

また、8月12日には歌手の荻野目洋子がSNSで「YouTube、本当に酷いです。性癖が…なんていう全く根拠のない作り話もあり、芸能人なら何を言っても良いの？と、自尊心を傷つけられます」と切り出し、フェイクニュース動画でデマを拡散されていると告白。最近は再生数稼ぎのための、タレントらの根も葉もないデマを基にした悪質な動画が投稿される事案が増えており、荻野目は「もっと厳しくする法はないのかな」などと思いをつづった。

なぜこれほど芸能人への誹謗中傷やデマ拡散が増えているのか。その大きな理由の一つとして、ある業界関係者は「正義感の暴走」を挙げる。

やす子や渡邊に対して、一部ネットユーザーが「相手が間違ったことをしている」という思い込みから勝手な正義感を抱き、「自分は正義なのだから何をやってもいい」「相手が悪いのだから叩かれて当然」という理屈でしつこい誹謗中傷に発展していくケースが目立つという。こうしたタイプの誹謗中傷は近年とくに増えており、当然ながら叩いている側が「正義」であるという客観的根拠はなく、悪質な行為を繰り返す者はむしろ人を傷つける「加害者」である。正義感の暴走がエスカレートすると、恋愛リアリティー番組への出演をきっかけに誹謗中傷を受けて命を絶った女子プロレスラーの木村花さんのような事件が起こりかねない。だからこそ、各芸能事務所はタレントを守るため、誹謗中傷に対して厳しく対処する姿勢を強めている。

もう一つ、最近増えている誹謗中傷やデマ拡散の原因として、荻野目のケースで示された「再生数稼ぎ」がある。

存命の著名タレントを「病気で亡くなった」ことにしたり、他界したタレントの死因をまったく別のものとして伝えたり、ショッキングな内容の作り話で名誉を傷つけるといった、ウソの動画がYouTubeなどで増加しているのだ。また、ディープフェイクの技術を悪用して、タレントの性的な偽動画を作るケースもある。

当然ながら、誹謗中傷やデマ拡散などは大きなリスクが伴う。匿名だと安心して投稿に及ぶ者は少なくないが、発信者情報の開示請求が認められれば逃げ切ることはできない。近年は発信者の特定を求める手続きが法改正で簡略化され、情報開示が以前より容易になっている。

刑事責任が認められれば逮捕される場合もあり、名誉毀損罪であれば「3年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金」、近年厳罰化された侮辱罪であれば「1年以下の拘禁刑もしくは30万円以下の罰金」、脅迫罪が成立すれば「2年以下の拘禁刑または30万円以下の罰金」に問われる。

民事はケースバイケースで、個人への誹謗中傷であれば慰謝料相場は10万～50万円ほどとされるが、有名人相手の場合は、影響の大きさを鑑みて高額になることがあり、過去には女性タレントへの中傷行為で示談金が300万円超となった事例もある。

誹謗中傷やデマについては長らく「いたちごっこ」が続いていたが、近年は被害を食い止めるための法整備が強化され、それらを許さない社会づくりが進んでいる。もはや「このくらいは有名税でしょ」という甘い考えは通用せず、誹謗中傷やデマ拡散は「すべて許されない」という、当たり前の認識を社会にもっと根付かせていくべきだろう。