米国での〝フランスの価値〟「不変」「向上」が71％コルベール委員会調査

2026.03.25 06:27

提供：繊研plus

【パリ＝松井孝予通信員】仏コルベール委員会は、米戦略コンサルティング会社ザ・ハート・モニターズと共同で「フレンチネス」に関する調査を実施した。25年秋および26年1月に、過去1年以内に仏製品を購入した18～60歳の米国人600人を対象に行った。

同調査が定義するフレンチネスとは、フランスの文化やブランドが生み出す総体的印象であり、消費行為を通じて自己認識や社会的自己像を補強する機能を持つ価値と整理する。政治的緊張や関税リスクが意識される中でも、71％が対仏感情は不変または向上と回答。15％の値上げを想定しても61％が「購入に値する」と答えた。国家とフレンチネスを切り分ける傾向も示され、地政学的状況が直ちにブランド毀損（きそん）へ波及しない実態が確認された。

一方、価格が一定水準を超えると購買意向が急落する現象を「フィーリングクリフ」と名付けた。感情評価が維持されても購入はある段階で断絶する。初回調査では、10％の値上げで購入維持は45％、15％では27％へ急落。ロイヤルティーは連続的に低下するのではなく、自己感覚が吸収できる限界で崩れる。心理的断崖を概念化した点が新しい。

支持が最も安定していたのは、超高額帯ではなく、1回当たり250～499ドルを支出する中価格帯購入者だった。価格耐性は所得水準よりも、消費が自己認識とどの程度結びつくかに左右される。自己確立度の高い層ほど値上げに不満を抱き、他ブランドを探索する傾向もみられた。男性層でもフランスワインが自己表現や承認の装置として機能する可能性が示された。

誇示や希少性を軸とする従来のラグジュアリー観から、自己感覚に作用する消費への変化が見て取れる。同時にフィーリングクリフは、感情の強さと購買の持続性が一致しないことを示した。最大市場の米国で、フレンチネスという感情資本を体験へ翻訳し、その断絶点をいかに管理できるかが競争力を左右する。