車の維持費を抑えるには？ 車種、任意保険、車検費用の見直しポイント

今回のお悩み「車の維持費を節約するには？」

通勤など日々の移動手段に自動車が必須な地域に住んでいます。一人暮らしをしていて私も自家用車を持っているのですが、ガソリン代や保険料など、節約できる部分はあるのでしょうか？（30代／事務）

車1台あたりの年間維持費は、軽自動車で約30万円～40万円、普通車で約40万円～60万円と家計の負担になりやすいものです。車を選ぶ際は、購入後の維持経費なども考慮に入れて検討するのも一案です。

また、購入後は任意保険や車検費用などさまざまな費用もかかることを考えつつ、よりベストな選択をしてコストを抑えていきましょう。

■車種、車のサイズが大きくなると維持費も高くなる

車の車種やサイズ（全長・全幅・排気量・重量）は、購入時の初期費用だけでなく、維持経費－－例えば税金、保険、車検、燃費、メンテナンスなどに大きくかかわってきます。一般的に、車のサイズが大きく、排気量が高い車ほど維持費がかかります。

自動車の種類には大きく分けて「軽自動車」、「小型車」（5ナンバー）、「普通乗用車」（3ナンバー）の3つに分けられ、車の大きさやエンジンの排気量で分けられます。

■それぞれの自動車税と重量税の違い

軽自動車の「軽自動車税」は、毎年4月1日時点の所有者に課される市区町村税で、一般的な乗用（自家用）では年額10,800円。2015年4月1日以降の新規登録車に適用され、初度検査から13年が経過すると約20%増額（12,900円）と所有期間が長くなるほど自動車税が上がる仕組みです。軽自動車税は5月末までに一年分を納付します。

軽自動車の「重量税」は、エコカー減税なしの場合、初回3年分9,900円（年間3,300円）、2回目以降の車検（2年分）は6,600円が基本で、13年経過すると、一年間で4,100円、18年経過で位置年分4,400円です。

普通車の「自動車税」は、毎年4月1日時点で普通車を所有する人に課される地方税で、排気量に応じて税額が変わり、毎年5月頃に都道府県から届く通知書で、5月末までに納付します。年度の途中で購入した場合は月割になり、廃車時には還付されます。

5ナンバー（小型車）の自動車税は排気量によって異なりますが、25,000円〜36,000円程度です。3ナンバー（普通車）の自動車税は、2000cc以下の3ナンバー車は、同排気量の5ナンバー車と自動車税は同じです。2000cc超～3500cc以下の場合は、43,500円～57,000円です。

普通車の「重量税」とは、車両の重量（0.5トン刻み）に応じて課される国税で、車検時や新規登録時に車検証の有効期間分（通常二年分）をまとめて納税します。車検証に記載されている「車両重量」が基準となり、0.5トンごとに税率が上がりますが、エコカー減税対象車は免税・減税され、13年/18年経過車は増税される仕組みです。

乗用車の重量の目安として、コンパクトカーやセダンは1トン～1.5トン。SUVやミニバンなどは1.5トン～2トン超です。

0.5トン超～1トンの重量税は、エコカーは免税、エコカー減税対象車は10,000円～新車登録より12年以内は16,400円、新車登録より13年経過は22,800円、新車登録より18年経過は25,200円1.5トン超～2トンの場合は、エコカーは免税、エコカー減税対象車は20,000円～新車登録より12年以内は32,800円、新車登録より13年経過は45,600円、新車登録より18年経過は50,400円と倍になっています。

自動車税、重量税ともに大きくなればなるほど高くなるため、維持経費を安く済ませたいと考えるのであれば、軽自動車や小型車を選ぶとよいでしょう。

■エコカーやエコカー減税対象は重量税が優遇される

エコカー減税とは、排出ガスや燃費性能が優れた環境負荷の低い自動車、電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池自動車（FCV）、クリーンディーゼル車、高燃費のガソリン車に対し、自動車重量税を減税または免税する国の優遇制度です。燃費基準の達成度に応じて、免税（100％）、50％減税、25％減税が適用されます。

また、燃費のよいエコカーに買い換えることで、重量税だけではなく燃料費の負担を減らすこともできます。

■任意保険料の見直しポイント

自動車の任意保険は、法律で加入が義務付けられている自賠責保険（強制保険）ではカバーしきれない、高額な賠償や自分自身のケガ、車自体の損害（物損・車両）を補償する民間保険です。対人・対物賠償は「無制限」に設定できるため、自賠責の不足分を補う重要なリスク備えです。

任意保険も条件等を見直すことで、保険料を安くすることができます。例えば、直接インターネットで保険会社と契約をするネット型（ダイレクト型）にすることで、代理店へ支払うコストを抑えることができ、保険料を抑えることができます。

条件を見直す方法として、運転者・年齢条件の制限を「全年齢」から「30歳以上」「本人・配偶者限定」などに変更したり、使用目的を「業務・通勤」から「日常・レジャー」へ変更するなど、実態に合わせる方法があります。

また、車両保険の有無や、限定的な補償（エコノミータイプ）への変更をすることで保険料を削減することもできます。そして自分にとっては必要がないと思う特約がないかもチェックして、必要がないなら特約を外すなど、補償内容や契約条件を見直すことも効果的です。

他にも、支払い方法を年払い（一括払い）にしたり、「インターネット割引」「ゴールド免許割引」「ASV（自動ブレーキ）割引」「走行距離（走行距離が少ない場合）割引」といった対象になる割引がないかもチェックすると良いでしょう。

■車種別の車検費用目安と依頼先ごとの車検基本料の目安

車検費用には、「法定費用」と「車検基本料」があり、「法定費用」とは、重量税、自賠責保険料、印紙代の合計で、車種や重量、経過年数によって決定される固定費用となり、どこで受けても同額になります。

軽自動車は約2.5〜3万円が目安で普通車は約3.5〜5万円で、13年/18年経過車は重量税が加算されます。

「車検基本料」は、点検・整備代、代行手数料、事務手数料が主な費目ですが、業者によって金額が異なるため、まずは複数の業者で見積もりを取って比較するとよいでしょう。

主な依頼先は、ディーラー、民間整備工場、車検専門店、カー用品店、ガソリンスタンドとなり、それぞれの費用目安は、以下の通りです。

ディーラー：4万円〜6万円程度

民間の整備工場：2万円〜3万円程度

車検専門店：1万円〜2.5万円程度

カー用品店：1.5万円〜2.5万円程度

ガソリンスタンド ：1万円〜2万円程度

※部品の交換や修理費用などは別途かかります

それぞれにメリットデメリットがあるため、一概に安いから、高いから良い悪いといった判断ではなく、自身のニーズに応えられるかを考えましょう。

例えば、純正の部品で整備をして欲しい、トータルで整備をして欲しい、代車を借りたいといった、ある意味手厚く車検を受けたいなら、ディーラーや民間の整備工場が候補にあがりますが、整備箇所は最小限にして、手軽に安く済ませたいなら、車検専門店やカー用品店、ガソリンスタンドという選択肢も出てきます。

コストを抑える方法はいろいろありますが、一番の節約は日ごろから車のメンテナンスをしながらも適切な点検を受けることと、安全運転を心掛けて事故のリスクを減らすことでしょう。

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車種選びや保険料の見直しで、維持経費、税金が抑えられる！　ただし、日ごろのメンテナンスとて適切な点検、安全運転が一番の節約です。

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（文：丸山晴美、イラスト：itabamoe）