中居正広氏の代理人弁護士、週刊誌内容に反論「極めて遺憾」「当職らの認識とは⼤きく異なる」

中居正広の代理人弁護士、週刊誌内容に「極めて遺憾」

代理人弁護士は「8⽉6⽇公開の『週刊⽂春 電⼦版』において中居⽒をめぐる記事が掲載されました。記事に掲載されている『通知書』なるものは出所⾃体や真偽も不明なものですが、そもそも通知書というものは、書き⼿の⼀⽅的な認識を記載するものです」と説明し、「記事にある『通知書』なるものに記載されている表現・描写、『不同意性交等罪に該当しうる性暴⼒であり、不法⾏為』等をはじめとした記載は、当職らの認識とは⼤きく異なるものです。また、当時を再現したかのような描写も、同様に異なるものです」と反論。

「本⼈からのヒアリング、復元されたメール、関係者による証⾔など独⾃に実施した調査を総合的に判断した限り、この事案については⼀般的に性暴⼒という⾔葉から想起されるような⾏為ではなく、また不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています。かつ、法令に違反するようなものでもありません。念のため、当職らにて先⽇改めて当時の代理⼈弁護⼠に確認いたしましたところ、同代理⼈弁護⼠も、当初から⼀貫して同様の認識であると明⾔しておりました」と明かし、「相⼿⽅代理⼈においては、相⼿⽅⼥性に対して守秘義務を遵守させるべき⽴場にありながら、結果として週刊誌等の第三者媒体による情報開⽰が継続的に発⽣しておりますことは、極めて遺憾です」とした。

また「8⽉3⽇発売の『週刊ポスト』に中居⽒に関する極めて個⼈的な情報が掲載されました。この情報は、当職らが相⼿⽅代理⼈にのみ伝えていたものであり、他に発信・公表等を⾏っていないものです。個⼈情報が『週刊ポスト』に掲載されたことは極めて遺憾です」と記した。

中居正広氏「性暴力」認定に反論

中居氏を巡っては、元フジテレビアナウンサーの女性とのトラブルや同トラブルにフジテレビ社員が一部関与していたと報じられ、1月22日時点ですべてのレギュラー番組からの降板、冠番組の打ち切り、同月23日に芸能界の引退を発表。その後、第三者委員会が女性に対する中居氏の行為を世界保健機関（WHO）の定義に基づいて「性暴力」と認定したことを受け、5月12日に中居氏側は反論し、第三者委員会に対して資料の開示を要求。しかし第三者委員会は、この証拠開示請求に対し「事実認定は適切」とし、資料の開示は差し控えた。

5月30日、中居氏側は再度資料の開示を要求。発表された文書には「中居氏は、2025年1月9日に公式ウェブサイトでコメントを発表する際に、事前に相手女性側代理人に対して当該コメントの文案を示したところ、相手女性側代理人から修正が入り、守秘義務を尊重する観点から、これを受け入れています。当職らが、その経緯や修正前後の文章を比較し確認したところ、相手女性側代理人からの修正要求によって、中居氏本人の本来の意図が伝わらず、誤解を招きかねない文章になってしまったと思料いたします」などの記述があった。（modelpress編集部）