ADOR、NewJeansとの“専属契約有効”判決受け声明 今後の活動に言及

ADOR、NewJeansとの専属契約有効

同事務所は「大韓民国のソウル中央地方裁判所は、当社と所属アーティストNewJeans（以下、アーティスト）との間の専属契約有効確認の訴訟において、両者間の専属契約が依然として有効であるとの判決を下しました」と報告。「裁判所は、当社がマネジメント会社としての義務に違反した事実はなく、信頼関係の破綻したと装い、専属契約から逃れようとする試みは許容されるべきではないと判断されました」と説明し、「裁判所の決定に深く感謝申し上げます」とした。

続けて「昨年11月にアーティスト側から専属契約の解約が主張されて以来、当社は、契約の有効性を確認するための本案訴訟、また本案判決が出るまでの混乱を防ぐための仮処分申請を行い、これに対する裁判所の認容判断を得ました。さらには、アーティストによる即時抗告に対して棄却決定が下されるなど、一連の過程を重い気持ちで見守り、慎重に対応してまいりました」とコメント。「約1年近くにわたる期間、裁判所は多くの関連訴訟において、当社が専属契約に基づくマネジメント会社の地位にあり、アーティストは当社と共に芸能活動を行うべきであるという決定を繰り返し下してくださいました。長期間にわたり、さまざまな主張と事実関係が検証され、本日再び同一の趣旨の判決が下されたこの結果が、アーティストの皆様にとっても、本件を冷静に振り返るきっかけとなることを切に願っております」と記した。

そして「当社といたしましても、専属契約において要求されるマネジメント会社の役割と責務を今一度深く心に刻みます。当社は、本案裁判の過程で明らかにした通り、正規アルバムのリリースなどの活動に向けた準備を終え、その時を待っております」と今後の活動について言及。「アーティストとの協議を通じて、ファンの皆様の元へ戻ることができるよう、最善の努力を尽くしてまいります」と締めくくった。

ADOR＆NewJeans、約1年前から対立

NewJeansは2024年11月14日にADORに対し、退社したミン・ヒジン氏の代表復帰などを求め、14日以内に受け入れない場合には専属契約を解除するとする内容証明を送付。改善の余地が見られないことから、同年11月28日に記者会見を開き、レーベルADORとの専属契約を解除すると宣言し、法廷で戦うことも明言。2025年2月7日には新グループ名が「NJZ」であることを発表し、独立を宣言した。その後、ADORがメンバー5人を相手取り「企画会社地位保全および広告契約締結などの禁止仮処分」を申請。その請求を認容する判決が下されていた。（modelpress編集部）