「GAP」、世界中の従業員が募金できる新システムを立ち上げ
2011.03.18 19:37
アパレルブランド「GAP」を運営するギャップジャパンが18日、オフィシャルサイトにて地震被災者に対する支援策を発表した。
ギャップジャパンは被災地への義援金として、20万米ドル（約1600万円）を寄付することを決定。
さらに同社は世界中の従業員13万4000人が募金できるオンラインシステムを立ち上げ、マッチングギフト（社員が福祉団体などに寄付したとき、企業も同額の寄付をする制度）を実施。
義援金はNPO団体「Global Giving」および日本で活躍する「International Medical Corps」と「Save the Children」を通じ、被災地への食料や医療用品の提供に役立てられる。
また同社は支援物資として、ダウンジャケットなどの防寒衣料をはじめ、セーター、トレーナー、ジーンズ類、子供服、ベビー服等の衣料品11万点を被災地へ寄贈することも併せて発表している。（モデルプレス）
さらに同社は世界中の従業員13万4000人が募金できるオンラインシステムを立ち上げ、マッチングギフト（社員が福祉団体などに寄付したとき、企業も同額の寄付をする制度）を実施。
義援金はNPO団体「Global Giving」および日本で活躍する「International Medical Corps」と「Save the Children」を通じ、被災地への食料や医療用品の提供に役立てられる。
また同社は支援物資として、ダウンジャケットなどの防寒衣料をはじめ、セーター、トレーナー、ジーンズ類、子供服、ベビー服等の衣料品11万点を被災地へ寄贈することも併せて発表している。（モデルプレス）
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